しばらく前になりますが、我が国の国土を南から北方へと一筋に貫く火山帯を震源とする巨大地震がおよそ1年後あたりに関東平野直下で起こるかも知れないと勝手に予想はしてみましたが、どうやら九州から中国地方で新たにその存在が明らかになった未知の断層はどれも途切れ気味に存在していて、私の考える震源が導火線のごとく徐々に関東に向かうという説にはかなりの無理があったように感じます。
そのブログでは「このまま進めば今年末には大地震が起こる」であろうと警告めいたお話もしていた訳ですが、まがぬけた感は否めません。しかしながらやはり大地震はいつか（近い将来）どこかの地域で必ず起こりますので常に用心は欠かせないと思っています。
さて、今そんな地震よりもとてつもなく恐ろしい事態が進行している事は皆さんもお分かりと思いますが、そう、北朝鮮が開戦に向かうやも知れない切迫した状況がここ1〜２ヶ月足らずで急激にその危機感は高まってきました。事の発端はあの金正恩北朝鮮労働党委員長の異母兄に当たる金正男氏がマレーシア国内で何者かに暗殺された事件なのですが、北朝鮮による組織的な犯行の可能性を指摘され韓国やその関係諸国らの追求も重なり、マレーシア政府とのそんな小競り合いの挙句遂に北朝鮮大使が国外追放された訳です。
その間も北朝鮮は相変わらず自国が敵とみなす諸外国を恫喝するが如くミサイルの発射実験が繰り返されその数発が日本のEEZ内に落下、もはや自国防衛の威嚇どころの騒ぎでは収まらなくなってきており「日本に駐留するアメリカ軍の前線基地を尽く粉砕する」と北朝鮮指導部は発射実験後あからさまにそう宣言もしました。
北朝鮮は既に小型核弾頭のミサイル搭載に成功しているという報道も飛び交う中、その威力がどの程度のものなのかは不明ですが、アメリカが過去広島と長崎に落とした旧型でもあのレベルですから、小型とはいえ相当な殺傷力と大気汚染を招く事は確実です。まともに食らえば一気に数万人の死者が出るに違いなく日本政府のより強固な防衛と大がかりな避難対策が急がれるところです。
しかし現在のところそのような勧告は出ておらず、アメリカ軍の基地である首都圏の厚木と横田をはじめ青森県三沢基地、山口県の岩国基地、宮崎県佐世保基地、極東への最前線でもある沖縄（嘉手納・普天間）基地等々、特にその標的地の近隣に居住する一般国民が非常に危険な状況に置かれているという事です。北朝鮮からミサイルが発射された直後、勿論最新鋭の迎撃を行う訳ですが、一度機に数十発も撃たれれば全てを撃ち落とすなど不可能であると多くの専門家が断言していますし、その内の一発でも打ち損じれば命取りになります。
核爆弾が破裂すると爆心地点から少なくとも半径30キロ以上離れなければ助からないと言われています。爆風も凄まじく、可なりの距離があっても僅か数秒後に窓ガラスは窓枠ごと吹き飛ばされる場合もあり遥か彼方のキノコ雲をのんびり眺めている暇はありません。窓際から即座に離れてまずは身の安全を優先するべきでしょう。
北朝鮮からはその後も容赦なく何発もの弾道ミサイルが飛んできます。隣国の韓国の首都ソウルは同様の攻撃と国境を越えて進軍する歩兵部隊の猛攻でほぼ壊滅状態ですし当国半島に点在する原発施設がもしもミサイル攻撃されれば甚大な放射能漏れが発生し絶えず吹き込む西寄りの風の影響で西日本全域が更なる最悪の核汚染に見舞われる事になり予測では北九州全域と中国地方、四国そして大阪府から東は静岡県の一部まで高濃度の汚染が進むと言われています。そうなると日本経済は完全にストップし、避難者が大挙をなして東側に怒涛のようになだれ込めば食料の供給や避難所が早々に不足して国内は戦後稀に見る大パニックに陥るに違いありません。
中国がそこに加担してくれば尚更情勢はややこしくなります。概ね北朝鮮側に立つ事も予想され、国土拡大を常に狙う中国の事、アメリカとの二次的紛争も十分起こり得るので朝鮮半島の安定と統治には相当な時間を要するでしょう。
話を戻しますが、北朝鮮の兵力は思いの外強力でなんと107万人を抱えています。ロシア製とはいえ陸海空の精鋭たる軍事力は馬鹿にできません。化学兵器部隊やミサイル専門部隊、多くの兵士が過酷なゲリラ戦にも長けていると思われます。アメリカ情報筋の見解では有事の際は「北朝鮮軍をものの一週間足らずで壊滅できる」そうですが、果たしてそう簡単にいくのでしょうか。
中国外務省が盛んに「話し合いで解決」と両国間をなだめすかしているようですが、そもそも中国がもっと腰を据えてこの問題に向き合っていればここまで拗れなかったかもしれず、もっとも軍事的障壁として北朝鮮の悪態を野放しにしてきたのでしょうが、中国はいよいよその飼い犬に噛まれる覚悟を決める時が来たと思っています。
しかし反面、「和平」をことさら訴え続けるこれまでの中国の気持ちは分かります。上述の取り返しのつかない極めて不幸な結果が目に見えるだけにできる限り両者共に衝動に走って欲しくはありません。特使としてティラーソン米国務長官が日韓中を訪れて各国に暴発を食い止めるべく多方面への働きかけとその方策および理解を求めているところですが、彼が声高に「次は容赦しない」と先制攻撃も辞さない構えの言動は流石に強烈でした。堰を切る形でキム政権は突如暴発してしまうのか、そのタイムリミットが迫ります。
コメント